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10の驚くべきETFの事実 

 Morningstarのサイトにタイトルのようなコラムが掲載されています。私はYahoo!Financeの以下のサイトで見ました。

 10 Surprising ETF Facts
 
 端的に言えば、米国においても、ETFブームな状況が発生しているということだと思います。ただ、米国はさすがにETF先進国で、株式関連の標準的なインデックスETFは既に出尽くし状態の模様です。
 その結果、地域やセクタ、業種をより絞り込んだ(特化した)ETFが今年になって大量に発売されている模様です。また、より絞り込んだETFとなるのに伴い、信託報酬も高くなる傾向があるようです。


 ・最近6ヶ月に発売されたETFは163本に達し、上場されるETFの30%を占める。一方で、1993年~2003年の10年に発売されたETFは134本である。

 ・債券ファンド25本のうち、19本は本年発売された

 ・海外ETFのうち23本のみが各地域を跨って投資するもので、他の93本は国、地域、セクタを絞ったものである。

 ・最近6ヶ月に発売されたETFの信託報酬平均は0.67%で、昨年末までに発売されたETFの平均信託報酬は0.45%である。

 まぁ、「驚くべき事実」というほどかどうかは別にして、へぇーという感じですよね。日本でも、インデックス投資の認知度がこの数年で非常に高くなったと思います。それに伴い、手数料の観点でメリットの大きいETFが、日本の投資家の注目を集めるようになったと思います。

 一方で、米国では、ETF自身もセクタや地域をより絞り込んだ商品が多数発売されるようになっています。結果として、投資家は自分のポートフォリオや投資方針により厳密に投資することが可能になる反面、手数料などの観点で割高な投資になる傾向が出ているのではないでしょうか。
 
 この傾向は、私自身も感じていて、例えば新興国への投資には、Vanguard Emarging Vipers(VWO)が既にあります。しかしながら、BRICsやVISTAへの投資を強化する目的から、中国(FXI)やラテンアメリカ(ILF)などの国、地域別ETFをわざわざ購入してしまっていたりします。(VWOは韓国などの比率が結構入っています)結果として複数銘柄購入する購入手数料や、信託報酬も高めになってしまっています。結局、いろいろバランスして購入するなら、VWO一本でいいんでないの?、と自分でも少し感じ始めていたりします。
 
 元々は手数料を低く抑えて分散投資することが目的であったのだから、あまり欲張った考えを起こさずに、冷静に考えてみたいものです。

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社会教育主事とは、都道府県および市町村教育委員会の事務局に勤務し、社会教育についての専門的・技術的な指導と助言を行う職員のこと http://refined.markjacobsesq.com/

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